事業１は、参加型臨地実習の現状、参加型臨地実習に影響する７要因（①学生の資質・能力の保証、②臨地実習における評価、③学内教育の質保証、④教員の質保証、⑤臨地実習前の環境調整、⑥臨地実習の共同実施体制、⑦法的・倫理的課題）を調査し、「参加型臨地実習を妨げる要因と促進する要因」を明らかにして、参加型臨地実習ガイドラインの骨子案を作成いたします。

本調査は、参加型臨地実習を実現するために、臨地実習の施設における「参加型実習を妨げる要因と促進する要因」を看護系大学及びその臨地実習施設（病院、訪問看護ステーション、高齢者介護施設）に対する全国調査によって明らかにすることを目的とします。そのうえで、「参加型臨地実習を可能にする実習ガイドライン」（以下、「参加型実習ガイドライン」という。）を策定するための、骨子案を作成することを目的としています。

事業２は、看護学教育モデル・コア・カリキュラム令和６年度改訂版に基づき参加型臨地実習を実現させるために、本調査、専門家への意見聴取、モデル事業を経て、最終的に各看護系大学が活用できる参加型臨地実習ガイドラインとOSCEガイドブックの策定を目指します。

本調査は、「看護学教育モデル・コア・カリキュラムの資質・能力の到達度に基づく評価―看護学士課程におけるOSCEと臨地実習評価項目の特定の全国調査―」として、参加型臨地実習を実現するために、全国の看護学士課程で共通に必要なOSCEの評価項目及び臨地実習による評価項目の特定を明らかにすることを目的としています。