■「防災マニュアル指針2015」（改訂版）
DisasterManual2015

■「防災マニュアル指針2015」（改訂）の発刊にあたって
Greeting

■防災訓練の実例（A3版）
Sample

東日本大震災後、本協議会に災害支援対策委員会が発足いたしました。災害支援活動を行う各大学に対する支援事業に加えて、平成24年度に会員校を対象として防災体制の実態に関する調査を実施し、平成25年度にはその調査をもとに、「一般社団法人日本看護系大学協議会　防災マニュアル指針　2013」を作成して会員校に配布いたしました。

その後も様々な自然災害があり、全国的に災害対策や減災活動の重要性が高まっています。その反面、何を蓄えておけばいいのか、防災訓練はどう実施すればいいのかなど、具体的な行動に移すことが実際はあまりできていないのではないかと考え、2014年度末に川口　淳先生（三重大学）を講師に防災訓練実施に向けた研修会を実施しました。テーマは、「看護系大学における防災マニュアルの実用化に向けて」で、毎年、大学だけでなく地域とも連携して防災訓練を実施している三重大学の様子をお話いただきました。訓練の中心的役割を担っている立場の先生だからこそのお話で、現実的でかつ実施の必要性を改めて認識した研修会でした。

その時に実施した調査で、防災マニュアル指針を活用している大学は約20％程度で、少しがっかりしたことを覚えております。設置主体や大学における看護学部の位置づけなど、さまざまな背景の違いによって、防災への意識や備えも大きく異なっていることも事実ですが、少しでもマニュアルを活用していただければと、今回、マニュアルを見直すことにしました。

大枠の「Ⅰ 平常時の体制」「Ⅱ 発災時の対応」「Ⅲ　本協議会の災害支援の方針」は変更しておりませんが、具体的な例を加え、より現実的な内容にしています。例えば、「Ⅰ 平常時の体制」では、具体的なハザードマップの例やその情報のとり方、防災訓練の実例、災害時の組織体制の例などを追加しました。図で示してあるのでイメージし易くなっていると思います。
震災後5年を迎えようとする今、改めて防災・減災活動を再認識するとともに南海トラフなど、今後、さらに予測されるさまざまな災害への備えを視野に入れた活動が求められています。各大学の備えの現状を再度見直し、看護系大学としての防災体制を充実させていくために防災マニュアル指針がその一助となれば幸いです。

平成28年3月
一般社団法人　日本看護系大学協議会
代表理事　高田早苗
災害支援対策委員長　佐伯由香